東京五輪パラリンピック開催まで100日を切った。昨年行われるはずが新型コロナウイルスの影響で1年延期。来日するアスリートの感染予防や選手村での感染対策。観客の感染症対策など、通常のオリンピック以上に多くの問題に直面し判断が求められる組織委員会。その舵取り役ともいうべき、オリンピックパラリンピック組織委員会・カヌースポーツマネージャーの古谷利彦に話を伺った（前編）
――古谷さんの現在のポジションを教えていただけますか。
古谷：私は公益社団法人 日本カヌー連盟の専務理事です。日本カヌー連盟としてオリンピックとパラリンピックに向けて選手を強化し、選手たちをサポートする側面と、もう１つは運営。オリンピック組織委員会と日本カヌー連盟、国際カヌー連盟の運営の調整役です。
数年前、東京五輪パラリンピックのスポーツマネージャーとして国際カヌー連盟から推薦をいただきました。大会の運営だけではなく、大会後もカヌー競技に携わり東京五輪パラリンピックでの経験をレガシーとして未来につなげること、だと聞いていたので、やってみたいと思いました。
オリンピック・パラリンピックのスポーツマネージャーは競技ごとに存在します。オリンピック33競技、パラリンピック22競技で約40人いると思います。ただ国内競技の「専務理事」という立場で、スポーツマネージャーを担当しているのは私だけだと思います。
日本カヌー連盟の立場としてはオリンピック・パラリンピックに向けての選手強化。カヌースラローム競技でリオ五輪アジア人初となる銅メダルを獲得した羽根田卓也選手に続いて、各選手がメダルを獲得できるレベルになるよう取り組んでいます。
組織委員会のスポーツマネージャーとしては会場の準備等、運営面で責任を持った立場で盛り上がる大会を目指しています。
――古谷さんはいつ頃からスポーツマネージャーを担当されていたのでしょうか。
古谷：東京五輪が決まったのが2013年。私がスポーツマネージャーに就任したのが2016年です。それで東京に来ました。その後、2017年1月に日本カヌー連盟で専務理事になりました。
――もともと古谷さんは、どちらにお住まいでしたか。
古谷：石川県小松市です。スポーツマネージャーに決まり生活の拠点を東京に移しました。立場としてオリンピック・パラリンピック組織委員会に所属し日本カヌー連盟の専務理事も担当している形になります。
――日本カヌー連盟の専務理事と組織委員会のスポーツマネージャーという二つの側面をお持ちということですね。ところで今回の大会はコロナの影響もあり、通常とは違う対応を求められています。
古谷：最初は1年延期になったので、「さあ、やるぞ」という気持ちがトーンダウンするかと思っていました。でも元々限られた時間の中で動いていたものを「再度確認できる」という視点に立ち、コストの面や計画内容等、改めて見直しました。
「ピンチをチャンスに変えて」組織委員会の中では臨みました。コロナ対策を始め、「コロナ禍の中でも確実にできることをやろう」と周囲のスタッフと連携をしました。
ただ、選手の練習環境が整わないという問題がありました。コロナになりスラロームは海外遠征が１度だけ。そこで国内に関して周囲のご理解を頂き、東京五輪パラリンピックのカヌースプリント競技の会場である「海の森水上競技場」とカヌースラローム競技の会場「スラロームセンター」を利用させていただくことになりました。大会の会場で練習ができたのは、選手にとって良いことだと思います。
